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CHO
[シーエイチオー]

「CHO」とは、チーフ・ハピネス・オフィサー(Chief Happiness Officer)の略。企業において、従業員の“幸福”をマネジメントする専門の役職を言います。従業員の幸福度に注目し、その向上・改善を図ることで自社の成長に資するのが「CHO」の使命です。グーグルなどシリコンバレーの先進企業が相次いで導入したことから、近年、新しい組織運営のコンセプトとして注目を集めています。
(2017/6/14掲載)

CHOのケーススタディ

幸せな従業員ほど創造性に優れ生産性も高い
専門の役職を導入し幸福度向上を図る企業も

欧米では近年、人間の“幸福”に関する研究がさかんに進められています。心理学や哲学、社会学、脳科学などを横断する新しい分野として、「幸福学」と呼ばれる学問が提唱され、その知見を企業経営や人材育成にも取り入れようとする動きが出てきました。

日本における幸福学の第一人者である慶應義塾大学大学院の前野隆司教授は、「従業員が幸せになれば、会社は伸びる」と明言しています。実際、欧米の研究によると、幸福度の高い従業員は、創造性や生産性が高く、欠勤率や離職率が低いという傾向が明らかになっていると言います(日本の人事部「キーパーソンが語る“人と組織”」より)。つまり、幸せな人は仕事ができる。企業側からすれば、業績向上に資するというわけです。

社員の幸福度とパフォーマンスの因果関係については、もともと仕事ができる人だから評価や待遇も良く、それゆえに幸せを感じられるのではないか、という意見も少なくありません。しかし、幸せは必ずしも成功の結果としてもたらされるだけでなく、前野教授によれば、幸せが原因となって社員個々の生産性や創造性が高まり、結果、会社の業績も個人の給料も上がる――そうしたサイクルがあることも、徐々に解明されていると言います。

従業員の幸福度への関心が高まるなか、欧米の先進企業において、実際にその向上を図るために、「CHO」(チーフ・ハピネス・オフィサー)と呼ばれる専門の役職を導入する事例が増えてきました。「CHO」の主な役割は、従業員の幸福度に関する現状を、幸福研究の成果などにもとづく科学的なアプローチによって把握、評価し、誰もが幸せに働ける職場環境の構築・改善に努めることにあります。組織にビジネスで成功する手法を提供するのではなく、社員一人ひとりがよりハッピーに過ごせるように手助けをするコンサルタント的な立場だといっていいでしょう。日本企業における実績はまだほとんどありませんが、コンサルタント会社の発表によると、CHOの役職を設けてから売上が前年比で40%増え、社員の定着率が90%まで上がった米国企業もあるそうです。

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