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福利厚生.jpトップ > 「福利厚生」関連の注目ニュース > 社員の健康を守りながら、教育できる最適な環境「オンライン研修社宅…

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行、以下：マイナビ）が運営する法人向け中長期滞在先サービス『マイナビBiz』は、「安定したネット環境」、「健康面でのリスク管理」、「業務に集中できる設備」を兼ね揃えた「オンライン研修社宅」を1月27日（水）より提供開始します。

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、外出自粛やソーシャルディスタンス徹底、企業のテレワークや在宅勤務の推進など、企業は職場内感染リスクを減らすための対策が求められています。
一方、4月には新入社員・転職者の入社も控えており、企業は昨年に引き続き、社員の安全を考慮したオンラインでの教育・研修を行う機会が増えることが予測されます。

マイナビの調査(※)によると、会社生活に慣れないまま在宅勤務・テレワークを始めることになった新入社員は、社内のコミュニケーションが十分に築けないため、不安を感じているという結果がでており、企業側も「オンラインでは帰属意識の醸成が難しい」「長時間のオンライン研修ではメンタル面のケアが必要になる」「ネット環境にばらつきがあり学習にばらつきが出た」など、テレワークやオンライン研修の課題や帰属意識の醸成に不安を感じていることがわかりました。

※マイナビ転職『2020年新入社員の意識調査』

『マイナビBiz』は、このような企業や人事の課題を解決すべく「安定したネット環境」、「健康面でのリスク管理」、「業務に集中できる設備」を兼ね揃えた「オンライン研修社宅」の提供を開始します。「オンライン研修社宅」では、研修に必要なタブレット端末、高速インターネット、Wi-Fi、プリンターなどの研修に必要な設備・環境の提供や、入居者の医療相談無料サービスなど心身の健康サポートも行います。

【マイナビBiz「オンライン研修社宅」のサービス詳細】
① オンライン研修に必要なタブレット端末、高速インターネット、Wi-Fi、プリンターなど研修に必要なシステム環境を提供。入居後すぐに研修がスタートできます。
② 企業で1棟借りをすることもできます。同じ棟に社員が入居することで会社への帰属意識醸成と、研修に取り組みながらも近くに仲間がいるという心理的安全性を担保することができます。
③ 社員はそれぞれパーソナルな空間で研修を受けることができ、衣食住をともにしないので、感染リスクを回避できます。
④ 医療相談サービスも無料で対応しているため、健康面やメンタル面、事故などの相談サポートも行います。
⑤ 入居中の住環境トラブルもマイナビBizが迅速に対応。入居者だけでなく人事部等、社内の労力・リスクを削減できます。
⑥ ご要望に応じて、PCや長時間の座学にも負担の少ない座面調整可能な椅子の追加導入が可能です。

【物件スペック】
築浅物件も多く、家具家電つき・デスクチェアのあるお部屋をご用意
※人事総務・採用担当の方も、研修期間中、同じ棟に部屋を用意することも可能です。
※長期の住まいとして研修実施後の滞在も可能です。途中で契約変更もできます。

＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社マイナビ
法人ソリューション事業部 プロダクト推進統括部 マーケティング部
Tel：03-6636-0719　Email：biz-info@mynavi.jp

＜報道機関お問い合わせ先＞
株式会社マイナビ
社長室 広報部
Tel：03-6267-4155　Fax：03-6267-4050
Email：koho@mynavi.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社マイナビ ／ 1月27日発表・同社プレスリリースより転載）