このエントリーをはてなブックマークに追加

福利厚生データ集

福利厚生に関する役立つデータを集めました。

「平成19年就労条件総合調査 福利厚生制度の種類別企業数割合」(厚生労働省)

主要産業における企業の賃金制度、労働時間制度、労働費用、福祉施設・制度、退職給付制度、定年制等について総合的に調査し、我が国の民間企業における労働条件の現状を明らかにすることを目的として実施している調査。この調査の中から「福利厚生制度」の部分を取り上げた。

「2008年度福利厚生費調査結果(第53回)」(社団法人日本経済団体連合会)

(社)日本経済団体連合会が、福利厚生費の実態を把握することにより、今後の福利厚生を含む人事・労務管理の運営に資することを目的に、1955年度から毎年実施している調査。

「2009年度福利厚生費調査結果(第54回)」(社団法人日本経済団体連合会)

(社)日本経済団体連合会が、福利厚生費の実態を把握することにより、今後の福利厚生を含む人事・労務管理の運営に資することを目的に、1955年度から毎年実施している調査。今回は2010年12月に発表された最新の調査結果から抜粋して、調査結果を掲載する。

「平成28年就労条件総合調査 法定外福利厚生費の内訳」(厚生労働省)

厚生労働省は、企業の賃金制度、労働時間制度について調査し、就労条件の現状を報告している。労働費用、福祉施設・制度、退職給付制度などについてもローテーションで調査し実態を把握。平成28年の調査結果から「法定外福利費」を抜粋して掲載する。

「2019年度福利厚生費調査結果(第64回)」(一般社団法人日本経済団体連合会)

(社)日本経済団体連合会が、福利厚生費の実態を把握することにより、今後の福利厚生を含む人事・労務管理の運営に資することを目的に、1955年度から毎年実施している。今回は2020年11月に発表された最新の調査結果から抜粋して掲載する。

福利厚生のアウトソーシング先をお探しの企業様へ

『福利厚生.jp』の掲載企業・サービスについて事務局のスタッフが、ご紹介・ご案内いたします。

  • 掲載企業に一括お問合せが可能です
  • 特定の企業に絞ってのお問合せもできます
  • 企業選定のご相談も承ります

まずは下記「お問合せ」ボタンをクリックし、ご連絡先、ご要望等を入力の上、事務局までお気軽にお問合せください。

お問合せ
上記企業以外でお探しの場合 『日本の人事部』で「福利厚生」の企業を検索できます。
プライバシーマーク